最近度々耳にするテレワークという言葉。
2020年に５Gという通信業界において大きな飛躍の年となることもあり、テレワークという言葉を耳にする機会が増えてきましたが、新型コロナウイルスの騒動により、さらにテレワークという働き方が注目されるようになりました。
そこでテレワークとはいったいどんな働き方なのか、リモートワークと呼ばれるものとどう違うのかなどを紹介していきます。
テレワークとは
テレワークとは「tele = 離れた所」と「work = 働く」をあわせた造語で、情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用した、場所や時間にとらわれない働き方のこと。
つまり、会社に出社せずに自宅や別の場所で業務をする働き方でパソコンやスマホを活用し、インターネット、電話、FAXなどの通信手段を用いて働く働き方の事です。
実は意外と歴史は古く1970年代にアメリカのロサンゼルスで自宅にいながら仕事をするスタイルとして導入されたと言われています。
また、日本では、1984年に日本電気（NEC）が日本で初めて「テレワーク」が導入されたと事例とされています。
その後、パソコンやスマホの普及、そして通信技術の発達により働き方の一つとして導入する企業が増えてきました。
大きく３つのタイプに分けられるテレワーク
一般社団法人 日本テレワーク協会によるとテレワークは大きく３つのタイプにわけられます。
自宅利用型テレワーク（在宅勤務）
テレワーク=在宅勤務というイメージを持つかもしれませんが、在宅勤務はテレワークと言われる働き方の中のひとつです。
基本的に自宅でパソコン、スマホを活用しインターネット環境を利用して働きます。
モバイルワーク
会社から離れて業務を行う営業職などにおいて、移動中（交通機関の車内など）や顧客先などを就業場所とする働き方です。
モバイルワークの大きなメリットはわざわざ会社に戻らなくても良いという点です。交通費や時間の削減となり効率よい業務を行うことが可能です。
施設利用型テレワーク（サテライトオフィス勤務）
本来出社すべきオフィスではなく、テレワーク環境が整った別のオフィスでの勤務方法です。
その会社専用のサテライトオフィス、数社の共同サテライトオフィス、レンタルオフィスなどがあり、例えば都市にオフィスがある企業は郊外にサテライトオフィスを、地方企業は都心部にサテライトオフィスを置くなどで、迅速に対応できる環境を整えることも可能です。。
テレワークが出来ない職種
もちろん職種や業務によってはテレワークでは出来ない職種や業務などはありますので、すべての仕事がテレワークで行えるということはありません。
また、テレワークを導入するにはコストや就業規則、セキュリティ面など様々な問題が生じてきます。
テレワークが可能な職種であっても、企業によってはすぐに準備・対応出来ない状況があったりもします。
テレワーク導入の大きな壁・問題点
新型コロナウイルスで一気にテレワークという言葉が飛び交い、国や自治体からもテレワークを推奨するような要請も聞こえてきます。
テレワーク自体は少し前から導入している企業、あるいは導入を検討している企業が少しづつ増えてきてはいますが、様々な問題点があるのも事実で特に中小企業にとっては大きな壁がいくつもあります。
テレワークに必要な環境を整える費用
テレワークを実施するにはパソコンやスマートフォン、周辺機器、インターネット環境、デスクやチェアなどといった仕事に必要なものを揃える必要があります。
会社で使用しているパソコンなどをそのまま各自宅に持ち帰り環境を整えることが可能であれば大丈夫ですが、運搬するのも大変ですよね。
また、電気代やネット代、事務用品代などの管理をどうするのかなどの問題も出てきます。
機密情報や個人情報などのセキュリティ面
業務内容によっては会社の重要な情報、あるいは顧客などの個人情報を取り扱う業務もあります。
しかし、それをどのようにしてテレワークで扱えばよいのかという問題です。
下手をすれば情報漏えいという会社として大きな問題が発生してしまう恐れがあります。
扱える情報を分類し、レベルによって扱える人を限定する、あるい社外で取り扱える情報を限定するなど、しっかりとした管理が求められます。
また、今まで以上社員ひとりひとりにセキュリティに対する意識を高めてもらう必要もあるでしょう。
各社員の評価・管理
通常の勤務では目に見える同じオフィス内で働く部下の評価をしている上司、しかし、それが遠く離れた見えない部下の評価をすることになります。
また、勤務時間などの管理もオンラインでタイムカードのようなシステムを利用するなどして管理する必要が出てきます。
アナログベースの業務が中心
手書きの伝票、紙が飛び交い、ハンコを押すなどといった社内の状態から、テレワークに切り替えるというのはなかなか難しい話でもあります。
デジタル化が進んでいない、あるいはデジタルが苦手な方がたくさんいる会社ではなかなかテレワークを導入する上では大きな壁となる。
時間をかけてやっていく必要があるでしょうが、緊急事態ではそんなのんきなことは言ってられません。
テレワークのメリット
上記に述べたように、テレワークを導入するにはたくさんの問題を解決していく必要があります。
ただ、これらをすべて解決するのを待っていてはいつになるかわかりません。
段階的にでも導入することが、より理想的なテレワークの環境を作る近道ではないかと思います。
テレワークを導入することには様々なメリットがあるには事実です。
通勤時間の無駄を省き、交通費のコスト削減
例えば、通勤時間の無駄を省き、交通費のコスト削減が実現できる。
通勤に1時間かかる場合、出社時と退社時で合計2時間が通勤時間となる。テレワークでの勤務となるとこの2時間がまるまる他の時間として活用できるのです。
睡眠時間が少ない人は睡眠時間へ、趣味の時間や家族との時間に費やすこと可能になります。
さらに、働く時間と自分の時間を自由に組み立てることも可能です。
また、交通費という会社側が負担するコストの削減にも繋がります。
有能な人材の確保
ケガや病気、あるいは妊娠や出産・育児、さらには看護・介護などといった理由で出勤することが困難な状況になってしまった社員を、テレワークという働き方により本来会社に出勤しないといけないというスタイルの枠を取り外せば、勤務することも可能になります。
優秀な人材であれば、大きな穴をあけずに済みます。
また、人材を募集する際にも、会社に出勤することを前提とすると、おのずとそのオフィスがある近郊に住む人に絞られてしまいます。
しかし、日本全国どこにいても仕事が出来る業種であれば、テレワークにより遠方でも気にせず募集、あるいは採用することも可能です。もっと言えば世界各国の優秀な人材を確保することも可能というわけです。
リモートワークとの違い
テレワークという言葉の他に「リモートワーク」という言葉もちらほら聞こえてきます。
ではこのリモートワークとはいったい何なのか？テレワークとの違いは何なのかということですが、
結論から言うと、基本的には 同じ です。
「リモートワーク」は英語で「remotework」。
「remote=遠隔・遠い」、「work=働く」の二つが合わさってできた造語です。
地域によって、業種によってはどちらを多用するかは違いますが、特に明確な定義もなければ、線引きもありません。
